二世帯住宅に住むメリット・デメリットは？親世帯・子世帯の視点で分けて紹介

二世帯住宅には、両世帯にとって多くのメリットがあります。しかし、何事にもデメリットは付きものです。デメリットを理解しないまま家づくりを行うと、住み始めてから後悔する可能性があります。

そこで今回は、二世帯住宅のメリットとデメリットを世帯別に解説します。節税対策や節約につながる項目もありますので、二世帯住宅の購入を検討中の方はぜひご一読ください。

二世帯住宅に住んで感じる世帯別のメリット

二世帯住宅の魅力や難点は、実際に住んでみなければわからないこともあります。親世帯と子世帯とでは生活スタイルが違うため、感覚が異なる部分もあるでしょう。

まずは、二世帯住宅に住んで感じるメリットを世帯別に紹介します。

■親世帯から見たメリット

歳を重ねるにつれて、親世帯はケガや病気になるリスクが上がります。なかには「介護が必要な状態になったらどうしよう…」という不安も抱える方もいるでしょう。

その点、二世帯住宅での生活は子世帯と距離が近いため安心感があります。急な病気になったり介護が必要になっても、子世帯にすぐ対応してもらえるでしょう。

また、子どもや孫と密にコミュニケーションが取れる点も魅力のひとつです。日常生活で悩みや困りごとがあったとき、子どもにすぐ相談できます。孫の成長を間近で見られるのも、親世帯にとって嬉しいことではないでしょうか。

■子世帯から見たメリット

親世帯との暮らしは、働き盛りの子世帯や子どもがまだ幼い子世帯にとって大きなメリットがあります。

例えば、二世帯住宅で親世帯と暮らすことにより、子世帯は育児のサポートを受けやすくなります。子どもが体調を崩しても親世帯に面倒を見てもらえれば、子世帯は通常通り出勤が可能でしょう。家庭の事情で仕事に支障をきたす心配が減ります。

また、必要に応じて家事のサポートも期待できます。特に共働きの子世帯では、仕事との両立がしやすくなり助かるでしょう。

さらに親世帯と同居していれば、親の様子を把握しやすいのも一つの利点です。万が一のことがあった場合でも、すぐに気付いて対応できるでしょう。

節税対策にもなる！二世帯住宅の両世帯共通のメリット

二世帯住宅に住むことは、節税対策や家計の節約にもつながるのをご存知でしょうか？知らずにいてはもったいない両世帯に共通する、二世帯住宅の経済的なメリットを紹介します。

■相続税を安く抑えられる

二世帯住宅の場合、一定の要件を満たすことで「小規模宅地等の特例」が適用されます。小規模宅地等の特例とは、土地の評価額を抑えることで相続税を80％軽減できる特例です。

基本的に二世帯住宅では、下記の要件を満たすことで小規模宅地等の特例が適用されます。

・被相続人が居住する被相続人名義の自宅を、遺産分割の確定後に同居する子が相続すること
・相続税の申告期限までに、居住と所有を継続すると申告すること

ただし被相続人が配偶者の場合など、一部例外もあるため注意が必要です。

詳しくは国税庁のホームページをご確認ください。
参考：国税庁「No.4124 相続した事業の用や居住の用の宅地等の価額の特例（小規模宅地等の特例）」より

■光熱費を節約できる

二世帯住宅で生活することは、光熱費の節約にもつながります。内閣府が平成31年に実施した調査の結果を見ると、両親と同居もしくは近居することになった理由の上位に「同居もしくは近居した方が住居費や生活費が安くて済むから」という項目が挙げられています。

このように、光熱費の節約を期待して、親世帯との同居を始める方も少なくないようです。二世帯住宅で光熱費が節約できる理由はというと、二世帯が1つの建物に住むことでエネルギー消費量が少なくなるためです。

お風呂やキッチンを始め、両世帯の共用部分が多ければ多いほど光熱費は安くなるでしょう。ただし完全分離型二世帯住宅の場合は、ほぼすべての設備や部屋が各世帯に設けられます。そのため、場合によっては節約できないこともあるため注意が必要です。

参考：内閣府　子ども・子育て本部「少子化社会対策に関する意識調査」より

■建築費用を折半できる

二世帯住宅は部屋や設備の数が多い分、一般的な一戸建て住宅に比べて建築費用が高額になります。

しかし建築費用を折半できることを考えると、各世帯が一戸建て住宅を建てたり、賃貸物件に住んだりするよりは安く抑えられるでしょう。

特に昨今は、ウッドショックやアイアンショックの影響による建築費用の高騰がささやかれています。建築費用がネックになっている方は、二世帯住宅にすることで経済的な負担の少ない家づくりを実現できるでしょう。

二世帯住宅に住んで感じる世帯別のデメリット

次に、二世帯住宅に住んで感じるデメリットを世帯別に解説します。住宅タイプや間取りを工夫すれば解消できる内容が大半ですので、二世帯住宅を悲観的に捉える必要はありません。メリットとデメリットの両方を理解した上で、最適な間取りを検討しましょう。

■親世帯から見たデメリット

子世帯との関係がどれだけ良好であっても、気を遣う場面は少なからず出てきます。共用スペースが多ければ多いほど、友人を呼びにくくなったり、キッチンを以前ほど自由に使えなくなったりすることが懸念されるでしょう。

例えばこれまで自宅によく友人を招いていた方は、二世帯住宅の暮らしをきっかけにそれが難しくなっってしまうかもしれません。

また、何かと気を使ってしまい、キッチンなど共用スペースになかなか出られなくなるなど、自宅での行動範囲が自然と制限されてしまうことも考えられます。

さらに、横割り住宅（上下分離型）でよく挙げられるのが騒音の問題です。1階に親世帯が住む場合は、2階の子世帯の子どもの足音や深夜の生活音が睡眠不足やストレスの原因になる可能性があります。

■子世帯から見たデメリット

親世帯と同様、子世帯も親世帯へ気を遣う場面が多々あります。例えば寝室やリビングが別であっても、同じ空間で暮らしている以上生活音は気を付けなければなりません。

また、プライバシーの懸念点もあります。生活スタイルが親世帯にある程度把握され、起床の時間や外出の理由を聞かれるなど、放っておいてほしいことを干渉される場面もあるでしょう。それにより、今までは自由にできていたことが、二世帯住宅の暮らしを機に制限されてしまうことがあるかもしれません。

さらに玄関が共用でポストが1つしかない場合は、郵便物を見られてしまうこともあり、気になる場合は分ける必要があるでしょう。

知っておくべき二世帯住宅の両世帯共通のデメリット

続いては、二世帯住宅における両世帯共通のデメリットを紹介します。いずれもお金に関する内容であるため、話がもつれないよう特に注意が必要です。住み始めてからトラブルになることを避けるためにも、事前に把握しておきましょう。

■売却が難しい

まず二世帯住宅の売却には、両世帯の同意が必要です。仮に両世帯の同意があっても、二世帯住宅は売却しにくい傾向にあります。一般的な一戸建て住宅に比べて部屋数が多く、買い手が大家族や二世帯家族に絞られるためです。

完全分離型であれば空いた世帯の空間だけ売り出すのも一つの方法ですが、共有部分があると売却は難しくなります。

同居を始める前に将来の見通しを両世帯でよく話し合い、将来的に売却する可能性がある場合は、買い手がつきやすい間取りの工夫をしましょう。

■相続時にトラブルが起きる可能性がある

子世帯に兄弟姉妹がいる場合、親世帯の遺産相続時にトラブルが起こる可能性があります。

特に親世帯の遺産が二世帯住宅以外にほぼないケースでは、親世帯と同居していなかった親族に不満を持たれないよう、ほかの資産配分でうまく調整する必要があります。二世帯住宅の遺産相続については、必ず親世帯が元気なうちに、親族一同で話し合っておきましょう。

■生活費の負担割合がわかりにくい

完全同居型や部分共用型の二世帯住宅では、一緒に食事をとる機会が多かったり、光熱費が一括で請求されたりします。そのため、各世帯の生活費が曖昧になりがちです。

子どもが成長するにつれて食費は変動しますし、日中は親世帯しか家にいないというケースもあります。しかし同居する以上、各世帯の生活費を厳密に把握するのは困難です。

生活費について一方の世帯が不公平感を抱くことのないよう、事前に話し合って納得のいく負担割合を決めておきましょう。

事前にしっかり話し合って快適な二世帯住宅を実現しよう

二世帯住宅には多くのメリットがありますが、良い部分だけを見て判断するのは危険です。デメリットを理解しないまま二世帯住宅を建てると、住み始めてから後悔したりトラブルになったりする可能性があります。

同居前に両世帯でしっかりと話し合い、将来の見通しや生活ルールを決めた上で理想の家づくりを行いましょう。

ヤザワランバーは、東京を中心に「1棟1コンセプト」の家づくりを手掛ける住宅会社です。専属の設計士が直接お話を伺い、お客様の家族構成や住環境、ご要望に沿った二世帯住宅をご提案いたします。両世帯でお話がまとまらない場合も、担当者が都度相談に乗りますのでご安心ください。

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